AIを使う部下をどう評価する?「楽をしている」と言われる問題と評価で見るべき4つの点

結論:「AIを使ったか」ではなく「成果と、その中身への責任」を評価する

「AIを上手に使う部下は、仕事が早くてミスも少ない。でも、本人の実力なのかAIの力なのか分からない」「AIを使って仕事を早く終わらせたら、同僚に『楽をするな』『邪道だ』と言われた」。Yahoo!知恵袋には、AIの広まりで生まれた、こうした評価をめぐる悩みが繰り返し投稿されています。

先に答えを言うと、評価すべきなのは「AIを使ったかどうか」ではなく、「成果と、その中身に本人が責任を持てているか」です。この記事では、海外の大規模な調査や研究をもとにその理由を説明し、評価で見るべき4つの点と、「楽をしている」という不公平感をなくす方法を、面談での聞き方の例つきで解説します。

目次

結論:「AIを使ったか」ではなく「成果と、その中身への責任」を評価する

結論:「AIを使ったか」ではなく「成果と、その中身への責任」を評価する

AIを使う部下を評価するときは、仕事の成果と、その中身を本人が理解し、責任を持てているかを見ます。AIを使ったかどうかは、評価の対象にしません。

理由は、AIも、パソコンや表計算ソフトと同じ仕事の道具だからです。表計算ソフトで集計を早くした人を「楽をしている」と評価を下げる職場はないでしょう。

ただし、AIには表計算ソフトと違う点があります。それは、もっともらしい間違いを出すことです。米国のコンサルティング会社の社員758人を対象にした実験(ハーバード・ビジネス・スクールなど、2023年)では、AIが得意な課題ではAIを使った人の成果が速く質も高くなった一方、AIが苦手な課題では、正答率がAIを使わなかった人の84.5%から、70.6%に下がりました。

つまり、AIを使えば成果が上がる場面もあれば、確かめずに使うと間違える場面もあります。だから、評価では「使ったか」ではなく、「成果が出ているか」と「中身を確かめ、責任を持てているか」を見る必要があるのです。

評価が難しくなる3つの理由

評価が難しくなる3つの理由

AIが職場に入ると、評価が難しくなる理由は主に3つあります。理由が分かれば、何を決めれば評価しやすくなるかも見えてきます。

1. 本人の力とAIの力の区別がつきにくい

提出物の出来だけを見ても、どこまでが本人の判断で、どこからがAIの文章なのかは分かりません。

たとえば、整った企画書が出てきても、それが本人の考えを整理したものなのか、AIの一般論をそのまま貼ったものなのかは、読んだだけでは判断できません。提出物だけで評価する方法は、AIの時代には通用しにくくなっています。

2. 使う人と使わない人の差が広がる

同じ仕事でも、AIを使う人と使わない人とで、かかる時間に大きな差が出ます。

カスタマーサポートの担当者約5,000人を対象にした米国の研究(Brynjolfsson ほか)では、AIの支援によって、1時間あたりに解決できる問い合わせの数が平均で上がり、とくに経験の浅い担当者で伸びが大きかったと報告されています。経験年数が同じでも、AIを使うかどうかで成果が変わる時代になっているのです。

3. 「使ってよい範囲」が決まっていない

職場でAIの使い方のルールが決まっていないと、使った人は後ろめたく感じ、使わない人は不公平に感じます。

マイクロソフトとLinkedInが31か国・3万1,000人を調べた2024年の調査では、仕事でAIを使っている人の52%が「最も重要な仕事でAIを使っていることを認めたくない」と答え、53%が「重要な仕事でAIを使うと、自分は代わりがきくと思われるのではないか」と心配していました。ルールがないまま使われると、AIの利用は見えないところに隠れ、評価する側も正しく判断できなくなります。

日本でも、総務省の令和8年版情報通信白書によると、中小企業の31.5%が生成AIの活用方針を「明確に定めていない」と答えています。

評価で見るべき4つのポイント

評価で見るべき4つのポイント

評価では、「成果が目的に合っているか」「中身を説明できるか」「確認と責任を果たしているか」「ルールを守っているか」の4つを見ます。

見るべきこと確かめ方の例
成果が目的に合っているか仕事の目的に対して、結果が出ているかを確認する
中身を説明できるか「なぜこうしたのか」を本人の言葉で説明してもらう
確認と責任を果たしているかAIの結果を確かめず、誤りを出していないかを見る
ルールを守っているか入力してはいけない情報を扱っていないかを確認する

成果が目的に合っているか

まず、仕事の目的に対して結果が出ているかを見ます。AIを使って資料を早く作れても、お客様の課題に合っていなければ、成果とはいえません。

評価の前に、「この仕事の目的は何か」「何ができれば成功か」を、部下と共有しておくことが前提になります。

中身を説明できるか

AIの時代に、評価の要になるのがこの点です。本人が中身を説明できる仕事なら、AIを使っていても、本人の力として評価してよいでしょう。

面談では、たとえば次のように聞きます。「この提案で、A社を優先した理由を教えてください」「この数字は、どこから持ってきましたか」。AIの一般論を貼っただけの人は、理由や出どころを答えられません。自分で考え、AIを道具として使った人は、自分の言葉で説明できます。

確認と責任を果たしているか

AIの結果を確かめずに、間違いを外に出していないかを見ます。

先ほどの実験のように、AIは苦手な課題で間違えることがあります。AIを使って早く仕上げても、お客様に誤った金額を伝えれば、評価は下がって当然です。反対に、AIの答えの誤りに気づいて直した記録があれば、それは確認の責任を果たした証拠として評価できます。

ルールを守っているか

お客様の情報や社外秘の数字など、入力してはいけない情報をAIに入れていないかを確かめます。

どれだけ成果が出ても、情報の扱いのルールを破っていれば、会社にとっては大きなリスクです。ルールを守ったうえでの成果かどうかを、評価に含めましょう。

「楽をしている」という不公平感をなくすには

「楽をしている」という不公平感をなくすには

「楽をしている」という不公平感は、AIを使った人を責めることでは解消しません。使ってよい範囲を決め、やり方を共有し、空いた時間の使い方を示すことで、チーム全体の成果につなげます。

使ってよい範囲を職場で決める

最初に、どの仕事にAIを使ってよいか、入力してはいけない情報は何かを決めます。

ルールがあれば、使う人は後ろめたさを感じずに済み、使わない人も「決められた範囲で使っている」と納得できます。先ほどの調査で、AIを使う人の半数以上が利用を認めたがらなかった背景には、使ってよいかどうかが曖昧なこともあるでしょう。

AIの使い方を共有する

上手に使っている人のやり方を、チームの財産として広めます。

たとえば、週1回の会議で5分だけ、「今週AIで早くなった作業と、そのときの頼み方」を1人が紹介する時間を作ります。使い方が共有されれば、使う人と使わない人の差は、個人の問題ではなくチームで縮める課題になります。

空いた時間の使い方を決める

AIで仕事が早く終わった分を、何に使ってほしいのかを伝えます。

時間の使い道が決まっていないと、早く終わった人は「暇そうだ」と見られ、不公平感が生まれます。「空いた時間は、お客様への訪問を増やしてほしい」「後輩の資料の確認に回してほしい」と伝えれば、AIで生まれた時間が、チームの成果として見えるようになります。

あわせて読みたい

よくある質問

よくある質問
自己評価の文章をAIで書いてくる部下は、どう見ればいいですか?

文章の上手さではなく、書かれている内容が事実と合っているかを見ましょう。面談で、自己評価に書かれたことを「具体的にはどの仕事のことですか」と本人の言葉で説明してもらえば、本人の考えかどうかは確かめられます。

AIを使わない社員の評価が下がるのは不公平ではありませんか?

評価するのは成果なので、使わないこと自体で評価を下げる必要はありません。ただ、会社として生産性を上げたいなら、使い方を学べる機会を用意することが大切です。使い方を共有する場を作れば、使わない理由が「分からないから」だった社員も始めやすくなります。

まとめ|道具ではなく、成果と説明できる力を評価する

まとめ|道具ではなく、成果と説明できる力を評価する

AIを使う部下の評価で大切なのは、AIを使ったかどうかではなく、成果が目的に合っているか、中身を説明できるか、確認と責任を果たしているか、ルールを守っているかです。AIは成果を上げる一方で、確かめずに使うと間違えることもあるからです。

使ってよい範囲を職場で決め、上手な使い方をチームで共有し、空いた時間の使い道を示せば、「楽をしている」という不公平感も減らせます。

AIの使い方のルールづくりや、社員が使いこなすための研修を検討している場合は、AI導入の伴走支援もご覧ください。

参考:AI at Work Is Here. Now Comes the Hard Part(Microsoft・LinkedIn 2024 Work Trend Index)、Navigating the Jagged Technological Frontier(Dell'Acqua ほか、Harvard Business School)、Generative AI at Work(Brynjolfsson, Li, Raymond)、令和8年版 情報通信白書|生成AIの活用方針等(総務省)

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